――御社は「ファンケル大学」と冠した学びの場において、IT・デジタル人材教育やグローバル人材教育と並んで、マーケティング人材教育にも注力されています。その理由を教えてください。
我々のビジネスは、ダイレクトにお客様とコミュニケーションをとるので、マーケティング知識・スキルは必須だと考えています。ただ正直なところ、これまで体系立てた教育ができていなかったのです。
ファンケルは、現・名誉相談役 ファウンダーの池森（池森賢二氏）が創業し、池森の様々なアイデアで発展してきた会社です。ただ、今後永続的に成長していくことを考えると、BtoCだからこそ、世の中・お客様の動向を捉え、マーケティング思考での商品・サービスを提供していく必要があるため、マーケティング教育に全社的に力を入れなければいけないと考えました。
――第二創業期のようにも聞こえる重要なタイミングで、マーケティング教育に関して、どのようなスタートを切ったのですか。
大前提として、マーケティングの学びは全社展開していこうと考えています。中でも、グロースＸさんにお願いしているデジタルマーケティング分野のeラーニング教育については、仕事に直結する通販営業本部を中心に取り組んでいます。
目の前の仕事が忙しい中、通販営業本部の人たちは学習に対する意識が高いと感じます。知らなければ仕事にならないという危機感もあるのだと思いますが、彼らの学びが、周囲へ良い影響を及ぼしてくれることを期待しています。
――なぜグロースXを選ばれたのですか。
正直、マーケティングを学べるコンテンツは世の中に多く存在しています。でも、体系立っている上に網羅的であることに魅力を感じました。さらに言えば、e-ラーニングを基本としながらもワークショップも提供してくれる体制はありがたいですね。
受講者からも「全体を体系的に学べている」「基礎的なことを網羅的に学ぶことができて非常に役に立った」「全社員に実施するべきだと思った」「共通の言語で話せるようになると思いました」といった声がありました。企画者の狙いが間違いでなかったことが、受講者の感想からも分かりました。
――久保さんから見て、グロースXを学ぶことで良い変化をしている受講者はいらっしゃいますか。
通販営業本部に新たに異動してきた人たちですね。要は、まだデジタルマーケティングの知識・経験がない人たちです。学びと仕事・職場での会話が直結していますから、学んだだけプラスになっている印象です。
例えば、お客様にファンになっていただくために、どうロイヤリティを高めていくかなど、実務に直結する学びを通じて、基本的な知識・考え方を持てるようになるので、異動者でもすぐにメンバー同士で意思疎通ができているようです。小さなことのようで、これは大きいですね。学べば学ぶだけ知識がつき、より共通言語が増えていくわけですから。
さらに、普段は一人ひとりがスマホを通じて学んでいますが、ワークショップはオンライン上ながら、参加者同士が顔を合わせて議論をするので、学びがより腹落ちしているようです。ワークショップが共通体験となって、新しい気づきを得られる場となっていることも、大きな収穫だと感じています。受講者からも「同じ部署内では気づけなかったことが知れる良い機会になった」といった嬉しい声が聞かれました。
【受講者のアンケート回答結果】
――ワークショップではどんな議論をされているのですか。
自社の商品広告画像を議題としています。グロースXで学んだ知識を持ち寄って、何が課題か、どんな改善・どんなアプローチがいいかを話し合ってもらうのですが、実際の広告をベースに議論するので非常にリアリティがあります。白熱していますね。
――人材育成を担うお立場として、今後目指すところもお聞きしたいです。
私たちとしては、受講に対していかに一人ひとりが自律的に学べるかを工夫したいと考えています。小さなことのようで、非常に重要なことです。
また、マーケティングの基礎知識を得た人材が、自分たちの業務でどう活かすのか。この部分にどんなハシゴを掛けられるか。ワークショップ内容の充実を含めて、学びを現場で最大限発揮させる支援ができたらと考えています。
そうすることで、「DX」を実現したいのです。DXというと、どうしても業務改善止まりになりがちですが、ビジネス変革を起こせる人材を育みたいです。現在も、販売方法の一つとしてライブショッピングを導入するなど、新たな取り組みが生まれています。これも非常に良い取り組みで、社内に専用のスタジオを整備したりして力を入れています。また、「ママパパsmileプログラム」などターゲット別の新サービスの展開なども始まっています。
その他にも、小さなうねりですが、グルテンフリーのベーグルを販売する「OKOME BAKERY」や、ペット向けにはプレミアムドッグフード「GOODISH」を販売したりと、 新規事業への取り組みもあります。
これらのように、新しいビジネスを生み出すことにチャレンジしていくことが重要だと考えています。
