株式会社シンクロ（本社所在地：東京都品川区、代表取締役：西井 敏恭、以下当社）は、Agenda noteと共同で、経営者およびマーケティング責任者・マネージャーを対象とした、マーケティング人材育成についてのアンケート調査を行いました。
新型コロナウイルスの影響を受け、デジタルマーケティングの重要性が高まりつつあります。当社は、企業としてデジタルマーケティングを推し進めていくためには、その土台となるデジタルマーケティングの組織づくり、そして、マーケティングの人材育成を行なっていく必要があると考えています。
本調査では、デジタルマーケティングの現場が抱えるマーケター不足の現実、そして、その原因となるマーケター人材育成についての課題が明らかになりました。
経営者およびマーケティング責任者・マネージャーのみなさまのコメントと共に、マーケティング組織の問題を紐解いていきます。
アフターコロナ時代の経営において、マーケティング部門の役割が拡大していると回答した人は72.3%と、多くの経営者およびマーケティング責任者・マネージャーが、デジタルマーケティングの重要性が高まったと考えていることが明らかになりました。
さらに、マーケティング部門だけなく社内全体のデジタルマーケティング理解の必要性が高まっていると回答した人が65.3%と、マーケティング部に限らず、社内全体でデジタルマーケテイングの理解を深めていく必要があると、多くの経営者およびマーケティング責任者・マネージャーが感じているようです。
いざ、マーケター人材を育てようとしても、どんなスキルが必要なのか、また、現在社員がどのようなスキルをどの程度持っているのかを明らかにするために、まずはスキルセットの明文化が急務であることが明らかになりました。
「事業を担う全社員がマーケティングの基礎を理解している方がよいか」という質問について、85.1％が「よい」と回答。多くの経営者およびマーケティング責任者・マネージャーが、これからの時代において、デジタルマーケティングは全てのビジネスパーソンのベーススキルと捉えていると考えられます。
さらに、今後のマーケティングの展望について、以下のコメントをいただきました。
▽ 株式会社ポーラ CRM推進部 部長 中村俊之氏
新しい話ではないかもしれませんが、今後デジタル人材という言葉はなくなり、デジタルリテラシーを前提に①経営/事業戦略、②コミュニケーション開発、③プラットフォーム/システム構築といった視点でマーケティング人材のチーミングをすることが重要だと考えます。
▽ 株式会社ZOZO 分析本部 BI部 部長 川上陽平氏
まずは、マーケティングの基礎を全員が理解し、コミュニケーションをとれるようにする必要がある。
▽ 株式会社ブレインパッド マーケティング本部 本部長 近藤嘉恒氏
マーケティング×「隣接業務（例:営業、製品企画、係数管理、tech活用、データ分析）」の「プラスアルファ」経験を活かすハイブリッド人材をいかに増やすかがポイントになる。
▽ 株式会社CINC 執行役員 間藤大地氏
売上直結のマーケティング手法が重視されると、成果の予測とコントロール、コミットメントがマーケティング人材に求められるでしょう。営業組織とマーケティング組織はより近い関係になっていく中で、マーケティング人材には、市場変化の対応力、サービスの深い理解に加えて、営業へ価値提供の必要性が高まると考えています。
▽ 株式会社サマンサタバサジャパンリミテッド コスメ事業部・事業責任者 藤井孝一氏
マーケティングの分野や領域が広がっていくにつれて、領域ごとの専門家が増えて、理系の分野のように各領域ごとに細分化されて、異なる領域のマーケティングと連携しにくくなる時代を懸念しております。そうならぬように、連動性を持って、各領域の専門性を深め、発展させていくことが重要と考えております。
| 調査内容 | マーケティングの組織づくり、人材育成に関する調査 |
| 調査対象 | 経営者およびマーケティング責任者・マネージャー |
| 標本サイズ | 101名 |
| 調査期間 | 2020年5月18日(月)～2020年5月22日(金) |
| 調査方法 | インターネット調査 |
| 調査元 | マーケティング専門Webメディア「Agenda note（アジェンダノート）」、 株式会社シンクロ「コラーニング」 |
※本調査データの引用・転載の際は、必ず「出典:マーケティングの組織づくり、人材育成に関する調査（2020年5月コラーニング調べ）」と明記いただけますようお願いいたします。
調査結果（PDF形式・全28ページ）は、右記ページよりダウンロードしていただけます。
